日本でパーソナルトレーナーとして活動するために必要な資格を
お伝えしていきます。
まず初めに、日本で活動するためのパーソナルトレーナーの国家資格は
ありません。民間資格は存在します。その為、無資格でも十分に活動できて
しまうのが現状です。他の業界でいうとコンサルティングが近いです。
資格がなくてもコンサルはその方の実力で十分にクライアントの業績を伸ばし
成果を出せば報酬がもらえ、成果を出せなければ廃れるだけなので。
パーソナルトレーナーも同じです。実力があれば基本的に資格は必要ありません。
他国では必要な国も当然あります。
そもそも何故資格が必要か？？
それは資格を保有することで最低限の資格レベルは保証されている安心感を
相手に与えることができます。しかし、それが民間資格で色々と出てきたものだから
独立開業や就職するために有効な資格がわからなくなってきてしまいました。
それを解消するために、パーソナルトレーナー資格について解説していきます。
パーソナルトレーナーの資格
健康運動指導士
主催：公益財団法人健康・体力づくり事業財団
1988年に厚生大臣の認定事業として開始。
医師からメタボリックシンドロームと診断された方の運動プログラ
ム処方を受け持つことができる唯一の資格です。それ以外にフィット
ネスクラブや病院、介護施設などで運動プログラムの作成や指導計画
の調整などを行います。
資格を取得するには、４年制大学のスポーツ学科を卒業（見込可）するか
養成講習会を修了することにより受験資格が得られ、その後の認定試験を
合格する必要があります。尚、合格後は5年間で所定の更新単位を取得す
ることが義務付けられています。
健康運動実践指導者
主催：公益財団法人健康・体力づくり事業財団
概要：1989年より養成が開始された資格で、健康運動指導士の指導の下で
フィットネスクラブ、学校などで運動プログラムを提供、指導します。
資格を取得するには、専門学校や養成講座を修了することで受験資格が
得られ、その後、認定試験を受けて合格する必要があります。合格後は
健康運動指導士同様に5年ごとに登録の更新があります。
NSCA-CPT（NSCA Certified Personal Trainer）（NSCA認定パーソナルトレーナー）
主催：特定非営利活動法人NSCAジャパン
（日本ストレングス＆コンディショニング協会）
個別のアプローチを用いて、クライアントの健康と体力のニーズに関して、
評価、動機付け、教育、トレーニングやコンディショニング全般の指導を行う
優れた専門的能力をもつ人材を認定する資格です。アスリートだけでなく、
年齢・性別・経験を問わず幅広い層に対してトレーニング指導を行うことが
特徴です。そのため、トレーニングの知識に加え、医学的、運動生理学的な
専門知識とトレーニングの指導技術が必要となります。
資格保有者は全世界16,000名以上、日本3,600名（2017年7月現在）。
資格更新は３年間以内に必要単位を取得
且つCPR（心肺蘇生法）AED（自動体外式除細動器）の資格保持義務があります。
CSCS（Certified Strength ＆ Conditioning Specialist」（認定ストレングス＆コンディショニングスペシャリスト）
主催：特定非営利活動法人NSCAジャパン
（日本ストレングス＆コンディショニング協会）
傷害予防とスポーツパフォーマンス向上を目的とした、安全で効果的な
トレーニングプログラムを計画・実行する知識と技能を有する人材を
認定する資格です。
指導対象は主にアスリート、スポーツチームです。筋力トレーニングや
他の体力要素の指導だけでなく、施設を運営、管理することも重要な
職務となります。また、栄養、ドーピング、生活習慣に関する指導など
教育者的側面も併せ持っています。
ストレングスコーチ、アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー、
医師、フィットネスインストラクター、研究者などがCSCSの資格を取得しています。
資格保有者は全世界38,000名以上、日本1,700名（2017年7月現在）。
更新条件はCPTと同様です。
NESTA-PFT（Personal Fitness Trainer）
主催：NESTA JAPAN（全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会）
1992年アメリカにて創業。日本では2007年より活動をスタートした新興のトレーナー資格。2020年現在、約6万5千人のメンバーと約7万人のパーソナルトレーナーを全米で育成し、今では世界80カ国でNESTAの資格を持ったインストラクター、トレーナーが活躍。
自分のイメージでは浅く幅広く知識を習得しているイメージでビジネススキルやコミュニケーションスキルなどもあり、初めてトレーナーの資格を目指すという方には向いている資格です。当然ながらハードスタディは必須ですがスタートアップ時には何かと資格習得の勉強が役に立つと思われます。
まとめ
主催によって資格の特徴が色濃く出ていることが分かります。
日本ではどれを取得してもパーソナルトレーナーとして活動できますが
採用する側からすると、各主催の上位しかくとなる、又は専門性の高い資格となる健康運動指導士・NSCA-CSCSがあって指導歴が数年あれば一通りのレベルに達していると考えます。健康実践指導者やNSCA-CPTの保有で指導歴が浅ければ育成中の段階でまだ任せられるレベルではないと判断します。
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